自費リハビリとは？保険との違い、利用を考える場面、施設の選び方
監修：リハビリテーション科専門医（自費リハナビ 運営者代表）最終更新日：2026年9月22日
監修者は、自費訪問リハビリ「ひろがり」の運営にも携わっています。このページでは特定の施設を勧めることはせず、自費リハビリの一般的な特徴と、保険のリハビリを優先したほうがよい場合も含めて説明しています（運営者情報）。
自費リハビリとは
自費リハビリ（保険外リハビリ）は、医療保険や介護保険を使わず、費用を全額自己負担で受けるリハビリです。理学療法士（PT）・作業療法士（OT）・言語聴覚士（ST）などが、1対1で時間をかけて行う形が一般的です。
保険のリハビリには、制度上「いつまで」「どれくらいの量」受けられるかの決まりがあります。自費リハビリは、その枠の外で、時間・回数・内容を利用者自身が選べるのが大きな違いです。
保険のリハビリの仕組み
医療保険のリハビリ
病院やクリニックで受けるリハビリには、病気の種類ごとに、保険診療で標準的に算定できる日数（標準的算定日数）が定められています。
| 対象 | 標準的算定日数 |
|---|---|
| 脳卒中などの脳血管疾患 | 180日 |
| 骨折などの運動器疾患 | 150日 |
| 心臓の病気（心大血管疾患） | 150日 |
| 呼吸器の病気 | 90日 |
| 廃用症候群 | 120日 |
標準的算定日数を超えた後も、患者さんの状態や要介護認定の有無、医学的な必要性などによって、医療保険で継続できる場合があります。
医療保険のリハビリは、原則として20分を1単位として算定されます。
介護保険のリハビリ
通所リハビリ（デイケア）や訪問リハビリは、介護保険で受けられます。介護保険では要介護度に応じた支給限度額があり、他の介護サービスとの組み合わせによって利用できる量が変わります。そのため、「リハビリだけをもっと増やしたい」と思っても、ほかのサービスとの兼ね合いで難しいことがあります。
「リハビリ難民」と呼ばれる状況
こうした仕組みのため、次のような声が生まれます。
- 退院したら、リハビリの時間が大きく減ってしまった
- まだ良くなりたいのに、保険でのリハビリの期間が終わってしまった
- 介護保険のリハビリはあるが、時間が短く、やりたい練習ができない
自費リハビリの特徴
1. 期間や回数を自分で決められる
保険の標準的算定日数や、介護保険の支給限度額に左右されずに、必要と考える期間・回数で続けられます。発症から時間がたっていても、目標に向けて取り組む選択肢になります。
2. 1回の時間を長くとれる
医療保険のリハビリは、原則として20分を1単位として算定されます。当サイトの掲載施設では、料金に時間の記載がある125施設のうち107施設が、60〜120分程度の枠を設けています（2026年9月時点）。評価・練習・振り返りまでを1回の中で行いやすい長さです。
3. 目標に合わせて内容を組み立てやすい
「歩いて近所のスーパーに行きたい」「職場に戻りたい」「趣味のゴルフを再開したい」など、生活の中の具体的な目標に合わせて、練習内容を組み立てることを重視する施設が多くあります。
4. 専門職が1対1で担当する
多くの施設で、PT・OT・STが1対1で担当します。当サイトでは、各施設の公式サイトに記載されている職種（PT/OT/ST）を掲載しています。
5. 自宅に来てもらう形も選べる
店舗に通う形のほか、自宅を訪問する形の自費リハビリもあります。自宅の環境（段差、浴室、台所など）で、実際の生活動作を練習できるのが訪問の特徴です。
6. 保険サービスと組み合わせて利用することもある
介護保険のデイケアや訪問リハなどを利用しながら、それだけでは補いにくい部分について、自費リハビリを利用する方もいます。
一方、医療機関で受ける保険診療と保険外診療を同じ診療の中で組み合わせること（いわゆる混合診療）には、制度上の制約があります。利用を検討する場合は、主治医や利用する施設に確認してください。
知っておきたい注意点
費用は全額自己負担
当サイトに掲載している施設の料金を60分あたりに換算すると、中央値は約10,800円です（2026年9月時点、料金が分かる108施設の集計）。都市部ほど高い傾向があり、首都圏では平均 約13,730円でした。地域ごとの目安は地域から探すで確認できます。
回数券やコース料金を設けている施設も多いため、1回あたりの金額だけでなく、総額で比べることが大切です。
自費リハビリの料金は、通常、高額療養費制度の対象にはなりません。医療費控除については、誰が、どのような目的・体制で提供するサービスかによって取扱いが異なるため、一律には判断できません。詳しくは税務署や税理士等にご確認ください。
効果を約束できるものではない
リハビリの成果は、病気の種類や時期、体の状態、取り組む量などによって大きく異なります。「必ず歩けるようになる」など、結果を約束する説明には注意が必要です。
施設ごとの違いが大きい
自費リハビリには、保険のリハビリのような全国共通の基準がありません。担当者の資格、時間、料金体系、医療機関との連携の有無などは施設ごとに異なります。
自費リハビリの利用を考える場面
- 保険のリハビリの期間が終わったが、まだ取り組みたい目標がある
- 介護保険のリハビリだけでは、量や内容が足りないと感じている
- 復職・運転・趣味など、はっきりした目標がある
- 退院後、次のリハビリが始まるまでの間をつなぎたい
- 自宅での生活動作を、実際の環境で練習したい
保険のリハビリを優先したほうがよい場合
- 発症・手術から間もなく、まだ保険でのリハビリの期間内にある
- 体調が不安定で、医師による管理が必要な状態にある
- 費用の負担が生活を圧迫してしまう
まずは主治医やリハビリの担当者に、今の状態で何を優先するとよいかを相談してから検討すると安心です。
施設を選ぶときの確認ポイント
- 担当者の資格：PT・OT・STなどの国家資格を持つ人が担当するか
- 料金の総額：1回の料金だけでなく、コースや回数券の総額、途中でやめる場合の扱い
- 時間と頻度：1回の時間、通える頻度、訪問の場合は交通費
- 最初の評価と目標設定：体の状態を評価し、目標を一緒に決めてくれるか
- 主治医との連携：主治医の情報提供書や意見を求めるか、経過を共有してくれるか
- リスクへの対応：体調の急変時の対応や、持病への配慮
- 体験の有無：初回体験で雰囲気や相性を確かめられるか